このデータは、誰が答えたのか？

まず回答者の基本的な属性です。女性が62.2%と、男性（35.6%）のおよそ1.8倍。未婚が66.5%、既婚が33.5%で、年齢は35〜39歳（32.3%）と30〜34歳（25.3%）を合わせた30代が6割近くを占めます。

集計数がかなりの数になるので、回答数が少ない15〜24歳でも誤差は多くて2%以内、30代以降は1%以内。アンケート結果の数値は、ほぼ日本人の答えに近いものとなっています。

調査方法はインターネットによるアンケートです。回答者は調査会社から回答時にポイントをもらえたりすることにインセンティブを持ち、回答することが多いそうです。そのほか「こども若者意見プラス」というプラットフォーム経由でも回答を募っています。属性に関しては、マイナンバーと紐づけることで、今後より正確なデータが集計できることになりそうです。

婚姻状況と子どもの有無ですが、既婚33.5%に対して子どもありが24.6%と、10ポイントほど離れています。ただ、不妊治療中の夫婦の割合が7%ほどいることを考慮すると、ほぼ「結婚＝出産」に繋がると考えてよいと思います。

関東が39.8%でもっとも多く、近畿16.5%、東海11.8%と続きます。

地方区分人口比とほぼ同じ比率でアンケートを取得できています。参考までに実際の人口比は、関東地方 約34.6%、近畿地方 約17.6%、中部地方 約16.7%、九州地方 約11.4%、東北地方 約6.8%、中国地方 約5.8%、北海道地方 約4.1%、四国地方 約2.9%です。

関東がやや多めに出ているものの、特定の地域に偏った調査ではない、と見てよさそうです。

最終学歴は大学が45.6%でもっとも多く、高等学校26.9%、専修学校・専門学校12.6%と続きます。仕事は正規の社員・職員・従業員が45.5%です。

最終学歴が大学の割合と、正社員の構成比がほぼ同じ。この2つの関係には相関がありそうです。